保険を見直したいけれど、自分だけでは何を基準に決めればいいか分からない、という人は多いのではないでしょうか。
保険の無料相談サービスを使うと、FP(ファイナンシャル・プランナー)などの相談員に、今の保険の整理や、必要な保障の考え方を相談できます。
この記事では、無料相談の形の違いと、相談先を選ぶときに確かめたいことをまとめました。
保険の無料相談は、「店舗・訪問・オンラインのどの形で相談したいか」「扱っている保険会社の数」「無理な勧誘をしない仕組みがあるか」で比べると選びやすくなります。相談しても、その場で契約する必要はありません。今の保険証券を用意して、保障の重なりを整理するところから相談しましょう。
この記事でわかること
- 保険の無料相談の形の違い(店舗・訪問・オンライン)
- 無料で相談できる仕組みと、募集のルール
- 相談先を比べるときのポイントと、相談前に用意するもの
保険の無料相談の形の違い
| 相談の形 | 流れ | 向いている人 |
|---|---|---|
| 店舗で相談 | ショッピングモールや駅の近くのお店に行って相談する | 近くにお店があり、対面で話したい人 |
| 訪問で相談 | 自宅や近くの喫茶店などに相談員が来る | 子どもが小さいなど、出かけにくい人 |
| オンラインで相談 | パソコンやスマホのビデオ通話で相談する | 忙しくて時間を取りにくい人、近くにお店がない人 |
どの形でも、相談したからといって、その場で契約する必要はありません。何回か相談して、納得してから決められます。
無料で相談できる仕組みと、募集のルール
無料相談サービスの多くは、複数の保険会社の商品を扱う保険代理店(乗合代理店)が運営しています。相談者が保険に入ると、保険会社から代理店に手数料が支払われるため、相談そのものは無料で受けられます。
- 意向の把握:保険を勧めるときは、相談する人の希望(意向)を聞き取り、確かめることが決められている(2016年5月から)
- 比較・推奨の説明:複数の商品を比べたり、特定の商品を勧めたりするときは、その方法に合った説明をすることが決められている
- 新しいルール:2028年3月1日から、比べて勧めるときの説明のルールがさらに整えられる(金融庁、2026年8月28日に公表)
出典:金融庁「改正保険業法の施行後の保険代理店における対応状況等について」(2017年2月)、金融庁「令和7年保険業法改正に係る内閣府令及び監督指針等の一部改正(案)に対するパブリックコメントの結果等の公表について」(2026年8月28日)/2026年10月21日に確認
勧められた商品について、「なぜこの商品なのか」を聞いて、理由に納得できるかを確かめましょう。
相談先を比べるときのポイント
- 相談の形:店舗・訪問・オンラインのうち、自分が使いやすい形があるか
- 扱っている保険会社の数:何社の商品を扱っているか
- 相談員:FPなどの資格を持つ相談員か、相談員を選んだり変えたりできるか
- 勧誘のルール:しつこい勧誘をしない、担当を変えられる、などの仕組みがあるか
- 予約のしやすさ:土日や夜に相談できるか
相談前に用意するもの
家族全員の保険証券や、保険会社の会員ページの画面を用意します。
高額療養費制度、傷病手当金、遺族年金など、国の制度で受けられる分を確かめておきます。
「保障が重なっていないか知りたい」「保険料を下げたい」など、相談の目的を書き出します。
毎月の保険料の合計、収入、貯金の目安をまとめておくと、話が進めやすくなります。
公的な保障と、保険の書き出し方は、保険の見直しの手順の記事でまとめています。
今の保険を解約してから新しい保険に入ろうとすると、健康状態によっては入れないことがあります。相談で乗り換えを勧められたときも、新しい保険の契約が決まってから今の保険を解約しましょう。
世帯別のおすすめ
大きな死亡保障より、病気やけがで働けなくなったときの備えを中心に相談すると、必要な保障が整理しやすくなります。仕事帰りや休日に相談しやすい、オンラインや夜の相談も選べるサービスが向いています。
よくある質問
- 本当に無料で相談できますか?
-
無料相談サービスの多くは、相談者が保険に入ったときに保険会社から代理店に支払われる手数料で運営されているため、相談そのものは無料です。相談しても、契約する義務はありません。
- 相談したら、かならず保険に入らないといけませんか?
-
入らなくてもかまいません。今の保険が合っていると分かれば、見直しをしないという結論でも大丈夫です。
- 何回まで相談できますか?
-
サービスによって違いますが、何回か相談できるところが多いです。予約のときに確かめましょう。
まとめ
保険の無料相談は、相談の形、扱っている保険会社の数、勧誘のルールで比べると選びやすくなります。
相談しても契約する必要はないので、保険証券を用意して、保障の重なりを整理するところから相談しましょう。勧められた商品は、理由を聞いて納得してから決めます。